- 退職を伝えたら、上司に引き止められてしまった…
- 何とか説得されたけど、本当に退職できるのかな…
- もう、会社に行きたくない…
新卒で入社した会社を辞めたいのに、上司や会社から引き止められて悩んでいませんか？
「辞めたい」という気持ちは固いのに、上司の説得に心が揺らいでしまったり、強引な引き止めに困惑してしまったりすることもあるでしょう。
特に新卒の場合、初めての退職で、どう対応すれば良いのかわからず、不安になるのも無理はありません。
この記事では、新卒向けに退職の引き止めの上手な断り方を、具体的なステップで解説します。
- 新卒が退職を引き止められる理由
- 新卒が知っておくべき退職の権利
- 上手な引き止めの断り方5つのステップ
- 引き止められないための予防策
この記事を読めんで、毅然とした態度で円満退職を実現しましょう。
新卒が退職を引き止められる理由
新卒が退職を引き止められるのには、会社側、上司側、そして新卒自身への期待、それぞれの事情があります。
会社側の事情。採用コスト・教育コスト・人員不足
新卒採用には、多額の費用と時間がかかっています。
採用コスト
新卒採用には、多額の費用と時間がかかっています。
採用コストとして、求人広告費や会社説明会の開催費用が発生します。
また、面接官の人件費や会場費など、選考を進めるためのコストも必要です。
教育コスト
新卒社員を育成するための教育コストもかかります。
例えば、外部講師を招いた研修の費用や、研修施設の利用料などが挙げられます。
また、OJTを担当する先輩社員の時間も必要になるため、その分の人件費も発生します。
人員不足
新卒者が早期に退職すると人員不足が生じ、企業の人員計画に影響を与えます。
欠員を補充するために、再び採用活動を行う必要があり、さらなるコストと時間がかかることになります。
これらのコストをかけて採用した新卒者が、早期に退職してしまうと、会社は大きな損失を被ることになります。
そのため、会社は、あの手この手で、新卒者の退職を引き止めようとするのです。
上司の事情。評価への影響・管理能力への疑問
新卒者の退職は、直属の上司の評価にも影響を与える可能性があります。
上司は、自分の評価を守るため、または管理能力を問われることを避けるために、部下の退職を引き止めようとするのです。
評価への影響
評価への影響として、部下の育成能力が低いと見なされる可能性があります。
新卒者が短期間で辞めると「適切な指導やサポートができていなかったのではないか」と判断され、管理者としての評価に影響を及ぼすことがあります。
また、人員が減ることで、チームの目標達成が難しくなることも考えられます。
管理能力への疑問
「部下のマネジメントができていない」「部下の悩みや不満に気づけなかった」といった点が問題視されることがあります。
特に、上司自身が部下の不満を理解し、適切な対応をしていなかった場合、その責任が問われる可能性があります。
新卒への期待。将来の戦力としての期待
会社は、新卒者を将来の戦力として期待しています。
そのため、会社は、新卒者が早期に退職してしまうことを、大きな損失だと考え、引き止めようとするのです。
長期的な視点での育成
会社は、新卒者を将来の重要な戦力として期待しています。
そのため、長期的な視点での育成を重視し、じっくりと時間をかけて一人前の社員へと成長させようと考えています。
将来的には、会社の中核を担う存在として活躍してほしいという思いがあります。
新しい視点や発想
新卒者には新しい視点や発想も期待されています。
若手ならではのフレッシュなアイデアや意見が、会社の成長や変革のきっかけになることも少なくありません。
そのため、企業は新卒者の成長を支援しつつ、新しい価値を生み出してくれることを期待しているのです。
部リンク：
引き止められにくい退職を伝えるタイミングについては【もう悩まない！新卒が「退職を伝えるタイミング」完全ガイド】の記事も参考にしてください。
新卒が知っておくべき！退職の権利
新卒者は、退職に関する知識が不足しているため、会社や上司から、不当な引き止めを受けることがあります。
しかし、労働者には、退職の権利が認められています。
法律上の退職の自由。民法第627条
民法第627条では、期間の定めのない雇用契約（正社員など）の場合、労働者は、退職の申し出から2週間が経過すれば、自由に退職できると定められています。
つまり、あなたは会社の承諾を得なくても退職することができるのです。
参考：厚生労働省【退職の申出は2週間前までに】
就業規則の確認。退職の申し出の期限
多くの会社では、就業規則で退職の申し出期限を定めています。
一般的には、「退職日の1ヶ月前まで」または「退職日の2週間前まで」としている会社が多いです。
会社の就業規則で定められた期限を守って退職を申し出れば、法律上は何の問題もありません。
強引な引き止めは違法。パワハラ・退職妨害
会社や上司が、強引な引き止めを行うことは、違法行為（パワハラ、退職妨害）にあたる可能性があります。
上記の行為は、すべて違法です。
もし、会社や上司から不当な引き止めを受けた場合は、一人で悩まずに労働局や弁護士などの専門機関に相談しましょう。
引き止めの断り方。5つのステップで上手に対応
上司から退職を引き止められた場合は、以下の5つのステップで、冷静に対応しましょう。
ステップ1：感謝の気持ちを伝える
まずは、これまでお世話になったことへの感謝の気持ちを伝えましょう。
感謝の気持ちを伝えることで、相手の心証も良くなり、円満な話し合いにつながりやすくなります。
ステップ2：退職理由を明確に伝える
次に、退職理由を明確に伝えましょう。
ただし、会社や上司への不満、愚痴など、ネガティブな理由は避けて、できるだけポジティブな表現を心がけましょう。
退職理由は、具体的であればあるほど説得力が増します。
上司を納得させやすい退職理由の伝え方については【円満退職へ！新卒が上司を納得させる「退職理由」の伝え方】の記事も参考にしてください。
ステップ3：退職の意思が固いことを伝える
退職理由を伝えたら退職の意思が固いことを、はっきりと伝えましょう。
曖昧な表現をすると「まだ迷っているのではないか」「説得すれば、考え直してくれるかもしれない」と、相手に期待を持たせてしまい、引き止めが長引く可能性があります。
ステップ4：代替案の提示には冷静に対応する
上司から「部署異動をすればどうか」「給料を上げるから、考え直してくれないか」など、代替案を提示されることがあります。
もし、あなたが退職の意思が固いのであれば、代替案には冷静に対応しましょう。
代替案に心が揺らぐ場合は、一度持ち帰ってよく考えてみましょう。
ステップ5：退職届の提出・退職代行
上記のステップを踏んでも、なお、上司が退職を認めない、または、執拗に引き止めてくる場合は、退職届を提出しましょう。
退職届は、内容証明郵便で送付するのが確実です。
それでも会社が退職を認めない場合は、退職代行サービスを利用するのも一つの方法です。
退職代行サービスは、あなたに代わって退職の意思を会社に伝え、退職手続きを代行してくれるサービスです。
退職代行については【新卒必見！「退職代行依頼タイミング」判断基準と注意点】の記事も参考にしてください。
無視OKなケースもある
会社や上司からの引き止めの中には、無視しても良いケース、または、無視すべきケースがあります。
執拗な引き止め・脅迫・嫌がらせ
上記の言動は、すべて違法行為（パワハラ、退職妨害）です。
無視して、労働局や弁護士などの専門機関に相談しましょう。
退職妨害。退職届を受け取らない・離職票を発行しない
上記の行為も、すべて違法行為です。
無視して、労働局やハローワークに相談しましょう。
パワハラ・セクハラ
上記の行為は、パワハラ、セクハラにあたります。
我慢せずに会社の人事部や相談窓口、または労働局や弁護士に相談しましょう。
引き止められないための予防策
退職を引き止められないためには、日頃から以下の点に注意しましょう。
退職理由を明確にしておく
退職を考え始めたら、早めに退職理由を明確にしておきましょう。
退職理由が明確であれば、上司に退職を伝える際にも、自信を持って話すことができます。
また、引き止められた場合にも、冷静に対応することができます。
相談は慎重に
退職を考えていることを、職場の同僚や先輩に相談する場合は、慎重に相手を選びましょう。
うっかり話したことが、上司の耳に入ってしまう可能性があります。
相談する相手は、信頼できる人に限定しましょう。
まとめ。毅然とした態度で円満退職を
新卒で入社した会社を辞めることは、決して簡単な決断ではありません。
しかし、あなたの人生は、あなたのものです。
会社や上司に遠慮する必要はありません。
今回ご紹介した内容を参考に、
- 退職の権利を理解する
- 上手な引き止めの断り方を身につける
- 無視OKなケースを知っておく
- 引き止められないための予防策を講じる
上記のステップを踏むことで、あなたはきっと、毅然とした態度で円満退職を実現できるはずです。
これまで、大変お世話になりました。
〇〇部長には、いつも丁寧にご指導いただき、感謝しております。